人手不足からコロナ禍へ。雇用ルールの大改正など予想以上の環境変化が次々と起きています。
これらの、急激な経営環境の変化の中で、人事労務管理の改善合理化が重要な経営課題としてクローズアップされ、企業の生き残り策として、終身雇用制や年功賃金制度の見直し等が検討されてきました。
一方、戦後わが国の賃金制度を指導してきていた諸先生がたが、理想モデルを失い、混乱混迷期に陥っているのが現状であり、私ども賃金総研では、これまでの賃金改革の全ノウハウを集大成し、”改善現場からの新提言”を積極的に行い、賃金コンサルとしての実績を重ねて参りました。
当社では、平成元年の創業以来、一貫して、市場適合型の企業づくりと時代適合型の人材づくりに貢献する人事改革をご支援し、ご好評を戴いて参りました。真の実力社員を育て、活発な会社づくりに貢献する人事賃金制度の再構築がこれからも不可欠な経営課題だと言えましょう。
私ども賃金総研グループは、賃金コンサルを専門とする社会保険労務士、中小企業診断士、会計士、税理士等の専門家集団であり、顧客企業には、私どもの全ノウハウを提供し、人事改革業務を共に推進していきたいと考えています。
現職
株式会社 賃金システム総合研究所 代表取締役
賃金総研社会保険労務士法人 代表社員
鬼木経営労務管理事務所 所長
中小企業診断士
特定社会保険労務士
キャリアコンサルタント
経歴
| 昭和４８年 | 広島大学政経学部卒業 油谷重工株式会社入社 |
|---|---|
| ５３年 | 日本賃金研究センター楠田丘氏の指導を受け、「職能資格等級制度」（トータル人事システム）の導入にあたる |
| ５７年 | 株式会社モルテン入社 中小企業診断士 登録 |
| ５９年 | 賃金管理研究所 弥富賢之氏の指導の下、賃金管理、人事労務管理に当たる |
| ６１年 | 役員を補佐し、モルテングループ全体の人事労務管理を指導 |
| ６３年 | 社会保険労務士 登録 |
| 平成元年 | モルテンを辞し、鬼木経営労務管理事務所および賃金システム総合研究所（商標・略称 賃金総研）設立 |
| ３年 | 賃金システム総合研究所を法人化し、代表取締役社長就任 |
| ８年 | 東京・関西・中四国・九州の４本部で組織化を推進 |
| １０年 | 賃金総研オリジナルの「CSS－１型・賃金診断」を提唱 |
| １２年 | 医療・福祉法人専門のコンサル会社「ネスカルジャパン株式会社」を設立 |
| １３年 | TPI－JAPANとの提携によりコーチングプログラム導入 |
| １３年 | 賃金総研オリジナルの「CSS-Ⅱ型・組織診断」「CSS-Ⅲ型・ＣＳ診断」を提唱 |
| １７年 | CBSテスト導入（適性検査・能力検査・人材モデル分析） |
| ２１年 | NPO事業部発足 |
| ２３年 | 労働保険事務組合広島総合労務センター認可 |
| ２７年 | 社会保険労務士の登録事務所を賃金総研 社労士事務所に名称変更 |
| ２８年 | 自己点検型評価制度「ライフキャリア」の本格導入開始 |
| ２９年 | 日本賃金学会にて、賃金総研方式の「リワードシステムの改善」について発表。 |
| 令和元年 | 各社に合ったキャリアパスの本格指導を推進。 |
| ２年 | 賃金総研社会保険労務士法人を設立。 |
著書
中小企業活性化戦略（同友館共著）
経営の達人（ザメディアジョン）
中小企業の賃金リストラのすすめ方（アスカ出版）
完全実力給と業績年俸制（同友館）
オール実力給と業績年俸制のすすめ（賃金総研）